ＯＰＥＣ(石油輸出国機構)は2010年までに原油需要が減退する見通しがあると発表した。その背景には先進国を中心に活性化しているバイオエタノールとハイブリッドシステムがある。
■穀物バブルの幕開け
そもそもバイオエタノールが注目されたきっかけは、トウモロコシやサトウキビなどから精製するため、作物を育成しているときのＣｏ2吸収量と燃料として使用したときのＣｏ2排出量が同量で、原油を燃料として使用するよりも環境にやさしいから、という大雑把な理由からであった。「トウモロコシを作れば高く売れる。」と認識した農業関係者はこぞってトウモロコシなどの穀物に転作し、エタノール精製工場も次々建設。現在は穀物バブルとでも言うべき状況になっている。その結果、自動車の燃料がガソリンからバイオ燃料へと少しづつ移行。ＯＰＥＣはこれを受けて、原油需要が減退するかもしれないと発表したのだ。政府やマスコミはバイオエタノールの効果を過大評価しており、それによって消費者の需要も拡大の一途をたどると見られる。
■バイオエタノールは切り札にはならない
しかしここへ来てバイオエタノールへの疑問の声が上がっている。バイオエタノールは工場で穀物から燃料に精製する際に多量の原油を使用する。精製時には当然温暖化ガスも排出され、結果総合的に見て温暖化ガスの排出量はガソリンとバイオエタノールはほとんど変わらない、と指摘されている。
もう一つの弊害が食糧難を誘発する点である。バイオエタノールは穀物を使って精製されるので、本来は食用や家畜飼料としての需要しかなかったところへ、燃料用としての需要が土俵に上がってきたのである。穀物農家は当然取引先を利益の高いほうにするため、食用や家畜飼料用としての穀物の供給は減り続けている。その結果、穀物や畜産物、例えば牛乳、チーズ、ヨーグルト、卵などの価格が上昇、いわば「グレインショック」とも言うべき状況になってきている。
現在、セルロース(植物繊維)からバイオエタノールを精製する技術開発が進められている。しかし、食糧難は回避できても温暖化ガスの排出量に変わりは無い。
■石油価格は今後どう動くか
バイオエタノール精製時に原油を使用するため、原油需要は減退することは考えにくいと言える。しかし、今後それ以外の燃料、例えば太陽光発電やプラグインハイブリッドの普及が進めば、それにより原油需要は減退すると考えることが出来る。
原油需要が減退すれば一時的に原油価格は下落するだろう。しかしそのことは産油国側としてみれば死活問題となりうるので、原油価格の維持を図るだろう。原油の価格はその需要と、貯油量＋埋蔵量に左右されていると言っていい。埋蔵量は産油国にいる油層エンジニアが割り出している。しかし、これがファジーなもので「埋蔵量＝期待値＋操作値」という公式がある(*参照『石油の呪縛』著者ソニア・シャー)。埋蔵量は意外と簡単に情報操作出来てしまうため、原油価格の維持は可能だろう。
■「原油」対「再生可能エネルギー」
原油産業は市場原理主義の上で成り立っているのに対して、再生可能エネルギーは政治的意向が含まれる。再生可能エネルギーの普及には環境税の導入や京都議定書のような国際条約の締結が欠かせない。そこには市場原理というものはコストの面から見ても今までは働いてはいなかった。
しかし、トヨタが開発したハイブリッドカーは現在多く普及しており、トヨタのイメージ戦略はＧＭを抜いて世界一になった事実からも成功したと認めざるを得ない。トヨタはエコロジーと市場原理を近づけたことに成功したと言える。このことは産油国に大きなインパクトを与えたに違いない。燃費がいい自動車の普及は、産油国にとっては利益を減らすことになるからである。
「原油」対「再生可能エネルギー」の勢力分布が少しずつ変化していることを示している。
■原油需要減退か？
これらのことから、今後の原油需要が減退する可能性は十分にあると言える。しかしその一方で油層エンジニアによる情報操作が無いとは言い切れない。原油価格は需要不足が発生した時には、元の利益を捻出しようと価格高騰する可能性を潜めている。
